新聞に載っていた記事でテレビでも放送されていたのですが、気象庁が６月２１日に
東北地方全域が梅雨入りしたとみられると発表したということなのです。
気象庁によると、東北地方南部は平年よりも９日、昨年よりも７日遅いということ
です。東北地方北部については平年より７日、そして昨年よりも５日遅い梅雨入りと
なったそうです。
今年の梅雨は雨量が多いのかどうか分からないですが、まだまだ手がつけられていない
地域ががれきの山になっている様子がテレビで放送されていました。
雨が原因で被害が起きなければよいのですが・・・。
十分に注意していただきたいですね。


『国際ジャーナル』は、昭和59年の創刊以来、経営者が必要とする生の情報を直接お届けしている経済情報誌です。
日本の全会社数の90％以上は中小企業が占めています。つまり、日本経済の根底を支えているのは、地域に密着して活躍する中小企業なのです。絶えず変化する世界情勢、止めどなく広がる情報技術の可能性……そうした現代社会の中に身を置き、事業を成長へと導く経営者たちは、時代の先を読む洞察力と、いかなる苦境にも屈しない信念を内に秘めています。『ザ・ヒューマン』は、独自の取材を通じて、そうした経営者の熱き思いを全国に届ける経営情報誌です。
国際通信社
国際ジャーナル

大変驚いた記事が新聞に載っていたのですが、山口県学校給食会が６月１３日に、
賞味期限からなんと約４か月が経過した冷凍シュークリーム約２４０個が山口県
萩市の小中学校に納品されたと発表したのです。
健康被害の報告はないと新聞に書かれていました。
健康被害の報告がないからといって、どうして賞味期限があまりにも過ぎた
食べ物を給食に出すことができるのでしょうか。原因として在庫管理の不徹底など
と書かれていましたが、人が食べる物の管理ができていないというのはおかしいのでは
ないでしょうか。
何か問題が起きたら、どのような責任をとるのでしょうか。
もっとしっかりした対応をお願いしたいものですね。


大阪市西区立売堀1-7-18 国際通信社ビル8F TEL：06-6536-1134（代表）
国際ジャーナルを発行する国際通信社グループ（国際通信社,報道通信社,現代画報社）は、国際ジャーナル,報道ニッポン,現代画報コマンドマガジンなどの経済誌・月刊誌の発行を主業務とし、教育から人材育成、そしてビジネス チャレンジまで幅広い視野での活動に挑戦しています。
現代画報
報道通信社

この間はＳＯＮＹが顧客情報流出で大騒ぎしていましたが、今度はホンダがやっちゃったようです。なんでも５月２７日に、ホンダがカナダでクライアントの個人情報、最大で約２８万人分もの個人情報が流出となってしまったことを明らかにしたのだとか。とりあえず流出してしまった情報は、ホンダの車を持っている人が、ホンダのウェブサイトに登録していた名前、住所、車両番号などを登録した際の情報で、幸いなことにクレジットカード番号や生年月日などは含まれていなかったようです。しっかりしろ～！

「地域と共に成長し、地域と共に生きる」──月刊経営情報誌『現代画報』では、その思いを基礎として激流の現代に力強く自らの道を切り開いていく経営者たちにスポットを当て、特別取材企画「地域を育む人と企業」をはじめとした「地域医療に貢献する ドクター訪問」「時代と人をつなぐスペシャリスト」「職人～地域で活躍する職人たち～」「心のふるさと～社寺めぐり～」「美食探訪 一度行きたいお薦めの逸店」など独自の対談取材を通して地域と共存共栄する企業の在り方を探っていきます。
国際通信社が発行する国際ジャーナルは明日の日本を支える中小企業経営者のための月刊経営情報誌なのです。
国際通信社
国際ジャーナル

消費税のアップなど増税の話題が起きていますが、国内外のこれまでの事例を分
析すると、増税は必ずしも景気後退を招いてはいないという意見があり ます。
日本が、消費税率を５％に引き上げた平成９年からの景気後退は、税率の引き上
げが主な要因とは考えられないそうです。しかしながら、消費税 率を一度に大
幅に引き上げると、消費が減るかもしれません。経済に大きなインパクトを与え
る懸念もありますから、慎重な議論が必要だと思います。



国際ジャーナルを発行する国際通信社グループ（国際通信社,報道通信社,現代画報社）は、国際ジャーナル,報道ニッポン,現代画報コマンドマガジンなどの経済誌・月刊誌の発行を主業務とし、教育から人材育成、そしてビジネス チャレンジまで幅広い視野での活動に挑戦しています。
ザ・ヒューマンは独自の取材を通じて経営者の熱き思いを全国に届ける経営情報誌です。「智略と信念」──「日本を支える企業」「美食探訪」ドクター「医療の最前線から」スペシャリスト「真の英知で善導」社寺「悟りと真理」など、人気企画で構成。
報道通信社
現代画報

福島第一原発の事故によって、日本と世界の貿易についての関心が高まっていま
すが、一部の国が輸入規制を強めたことをどのように考えればいいので しょう
か。世界各国はＷＴＯ（世界貿易機関）のルールに反する措置を回避することで
合意したという動きが最近報道されています。原発事故に伴う風 評被害の払拭
を呼びかけた日本の主張が、国際的に認められる形になっています。これから日
本としても、正確な情報提供が必要になると思います。



「地域と共に成長し、地域と共に生きる」──月刊経営情報誌『現代画報』では、その思いを基礎として激流の現代に力強く自らの道を切り開いていく経営者たちにスポットを当て、特別取材企画「地域を育む人と企業」をはじめとした「地域医療に貢献する ドクター訪問」「時代と人をつなぐスペシャリスト」「職人～地域で活躍する職人たち～」「心のふるさと～社寺めぐり～」「美食探訪 一度行きたいお薦めの逸店」など独自の対談取材を通して地域と共存共栄する企業の在り方を探っていきます。
国際通信社グループの書籍は、定期購読者その他への直接販売。及び星雲社を通じて全国の書店にて取扱い。全国の一部図書館、病院、ホテルに、最新号を常設しています。
国際通信社
国際ジャーナル